ひろがりアジア(9) 反転のユートピア──スハルト政権期インドネシアの「若者向け娯楽誌」と9.30事件の痕跡(前篇)|竹下愛

ゲンロンα 2021年12月17日配信
前篇

はじめに──「記録」としての若者向け娯楽誌

 インドネシアの街角から、雑誌やタブロイドが消えて久しい。

 2015年から2020年にかけて、スマートフォンの普及率が27%から63%へと急速に拡大したインドネシアでは★1、同時に急速な印刷媒体の淘汰が起こった。一部のメジャー誌は電子版として生き残ったが、ほかの多くは姿を消した。紙媒体の保存に適さない高温多湿な気候や、平均所得から見て決して安くない値段のせいか、スマホを手にした人々の関心はみるまに雑誌から離れていったのだ。

 とはいえ、テレビ受信機の全国的普及や多チャンネル化が90年代になってようやく始まったこの国では、情報のデジタル化が進む2010年代の半ばまで、音楽、芸能、ファッションといったトレンドを網羅して多様なエンターテインメントを創出・けん引していたのは雑誌だった。とりわけ「若者向け娯楽誌」は、そのセンターに立つメディアだった【図1】。かつて街頭のスタンドで、色鮮やかでポップなカバーがほかの雑誌やタブロイドのなかで目を引いたこれらの雑誌は、「新しさ」を身上としたバラエティーあふれる情報で若者たちをひきつけ、巻き込み、主体化することで彼らの意識を方向付け、関連産業も展開させてきた。そのような回路を担ってきた若者向けの娯楽誌は、おのずと時代の記録にもなっている。

 

【図1】90年代以降のインドネシアの若者向け娯楽誌
 

 インドネシアで若者向け娯楽誌が初めに作られたのは60年代の終盤、いわゆる「9.30事件」を挟んで、スカルノ初代大統領の親共的な「旧秩序」からスハルト少将率いる陸軍が主導する西側寄りの「新秩序」へと、政治体制が転換した直後だった。

 65年に発生した9.30事件の真相は現在も謎のままである。冷戦を背景とした国軍と共産党の権力闘争の末、西側諸国から支援を受けていたとされる陸軍は共産党に対して掃討作戦を実行した。そして、軍を率いていたスハルトがスカルノに代わって政権を掌握し、共産党を非合法化した。共産分子とみなされた人々は法的な手続を経ないまま逮捕・拘束、虐殺され、その数は50万人とも200万人ともいわれている。インドネシア社会全体を恐怖と疑心暗鬼に陥れたこの出来事は、その後30年以上にわたって存続したスハルト政権崩壊からさらに25年が過ぎる現在も、禍根とトラウマをこの国の社会に残している。

 この血なまぐさい恐怖の出来事から間もない67年に、若者向け娯楽誌『アクトゥイル Aktuil』が登場した【図2】。後述するように、スカルノ初代大統領が反文化帝国主義の徹底を掲げて西洋のポピュラー・カルチャー排斥を展開していたのに対して、スハルトの新政権は、スカルノの治世からの大転換を印象付けるために禁じられてきた欧米由来のカルチャーを解禁し、プロパガンダに積極的に運用した。既存の一般向け娯楽誌はそのためのミッションを一手に引き受け、スハルトが「新秩序」と名付けた政策の「新しさ」を、ビートルズやハリウッド映画のスターたちの表象とともに大々的に宣伝した。
 

【図2】『アクトゥイル』の表紙
 

『アクトゥイル』がアマチュアの若者集団の手によって誕生したのは、まさにそうした時代のさなかだった。しかしながら、既存の娯楽雑誌とは異なってこの雑誌は政治的・社会的イシューには一切触れず、ひたすらポップスやロック、ジーンズにTシャツにロングヘアーと、新しくポップなカルチャーの情報だけを、その創り手と同じ若者世代に向けて発信した。そして瞬く間にインドネシアの若者世代を席巻し、他誌を凌駕していった。

 若者向け娯楽誌が文化的な意味生産の回路を有するひとつの時代のドキュメントであるのなら、9.30事件を挟んだ政治的・社会的転換をリアルタイムで経験していたはずの当時の読者たちの意識や記憶もまた、そこになんらかの痕跡を残しているのではないか。仮にそうならば、その後30年ちかくにわたって継続したスハルト開発独裁体制下で、その痕跡は後続のメディアにどう引き継がれ、若者世代に何を及ぼしてきたか。このような問いのもとに、『アクトゥイル』とその後続誌のページをめくってみたい。

「旧秩序」から「新秩序」へ

 1959年、初代大統領スカルノは政党乱立により混迷をきたしていた議会を解散して「指導される民主主義」体制を導入し★2、精神的・文化的側面における「インドネシアの個性 Keperibadian Nasional」の必要性を説く「政治宣言 MANIPOL」を発令した。これによって、当時国内ですでに幅広く受容されていたロックンロールやポップスのコンサートやハリウッド映画の上映が禁じられ、レコードは強制的に回収された。長髪や、ベルボトムのジーンズ、ロンドン・ブーツなどのニューモードも禁じられ、都市部ではハサミを手にした取り締まりの警官が、長髪の若者たちを見つけては彼らの髪やジーンズの裾を切り落として回った。床屋や製靴店、テーラーなどには、「ビートルズ風」のモードを希望する長髪の若者たちの注文には応じないよう通達が出された★3。印刷媒体には「新植民地主義・文化帝国主義的な要素の排除と革命遂行の前衛たらんこと」が要求され★4、田畑で労働する国民たちや戦闘服姿の男女の写真が、それまで娯楽雑誌を飾っていたエリザベス・テイラーやゲイリー・クーパーのグラビアにとって代わった【図3】。同時に、当時第一党であった共産党の集会やその傘下団体の活動報告が誌面を埋め尽くした【図4】。

 

【図3】『ヴァリア』誌表紙(1961年)
 
【図4】インドネシア共産党第45回結党大会の記事(Varia、 65年5月)
 

 ところが、1965年9月30日未明に起きた9.30事件以降、インドネシアのメディア状況は一変した。スハルト少将率いる治安秩序回復作戦司令部は事件発生の直後から事態の収拾にあたり、事件は共産党によるクーデター未遂であると発表した。事件後は報道管制が敷かれ、軍系新聞2紙以外の発行が制限された。その後大規模な共産分子掃討作戦が展開されるなか、共産党傘下にあった諸団体やマスメディアは徹底的に弾圧され、発行が再開された新聞・雑誌はいずれも共産党を事件の首謀者として糾弾した。

 娯楽雑誌からは反新植民地主義・反文化帝国主義がらみの言説の一切が消えた。一方、9.30事件からわずか4カ月後にあたる66年2月の娯楽誌『ヴァリア』には【図5】、指導民主主義下では聴取すら禁止されていたオランダのポップス・グループ、ブルー・ダイヤモンズが国軍に招聘されてバリ島と東ジャワの各都市を訪れ、ステージを行った模様が紹介された。そこには「このコンサートは “ゲスタプ” を鎮圧した国軍兵士と国民への感謝のしるしである」という軍司令官のコメントが紹介されている【図6】★5。「ゲスタプ GESTAPU」とは、共産党によるクーデター未遂を指す9.30運動(Gerakan 30 September)の略で、ナチスの秘密警察であるゲシュタポのイメージを踏襲する名称として用いられていた。
 

【図5】1966年初頭の『ヴァリア』誌表紙。図3で紹介した61年のものとはスタイルが変わっている
 
【図6】ブルー・ダイヤモンズのコンサート紹介記事
 

 また事件直後の65年11月には戦略予備軍芸術家協力事業団(略称 BKS-KOSTRAD)と称する楽団が結成され、国軍の名のもとに全国を行脚し、市民への娯楽提供として、スカルノ時代には禁じられていた「ビートルズ」や「ローリング・ストーンズ」の楽曲を演奏した。その様子も同誌で報告されている。『ヴァリア』誌の競合誌『セレクタ』誌も同様で、1967年に、長らく禁じられていたファッション・ショーの復活を次のようなコメントとともに伝えている。

しばらくのブランクのおかげで我が国のモード界が世界に後れをとってしまったのは否定できない。しかし “ゲスタプ” の発生後、インドネシア国軍と、国民の協力体制によってそのもくろみは打ち砕かれ、我々には新たな風がもたらされた。すべての国民にとって希望あふれるこの新たな風によって、停滞していた我々のモード界は復活を遂げた。★6

『アクトゥイル』登場

 西ジャワ州の州都バンドンで『アクトゥイル』が創刊されたのは、スハルトが第2代共和国大統領に正式に就任しておよそ1年が過ぎた67年の6月であった。既成の娯楽誌がこぞって新政権のプロパガンダを展開していたさなかに誕生したこの雑誌は、欧米のポピュラー・カルチャーを主なコンテンツとしながらも、政策プロパガンダとは一切無縁ないでたちで登場した。55年のアジア・アフリカ会議開催地となったバンドンは、植民地都市として建設されたコスモポリタンな気質の学園都市で、新秩序政権の樹立を支持する学生運動の中心地でもあった【図7】。この街に住む3人の音楽好きな若者たちが、彼らの一人の実家が営んでいた市内の小さな印刷所をベース・キャンプとして『アクトゥイル』を創刊したのだ★7

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大阪大学大学院言語社会研究科単位取得退学。2011年に同大学院で博士号取得(学術)。東京外国語大学非常勤講師。専門はインドネシアの現代文化・文学。
1995年に国立インドネシア大学文学部に留学。以後年に二度はジャカルタを訪れ、下町のコミュニティーで地元の人々のお世話になりつつ生活。映画、ノベル、雑誌など、ポピュラー・カルチャーのテクストの編まれ方、消費のされ方、グローバル化やデジタル化なかでの変容を日々観察している。
訳書にアユ・ウタミ作『サマン』(木犀社)、共著に『インドネシアのポピュラー・カルチャー』(めこん)、『東南アジアのポピュラーカルチャー』(スタイルノート)など。

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