ゲンロンサマリーズ(11)『地方の論理』要約&レビュー|徳久倫康

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初出:2012年6月2日刊行『ゲンロンサマリーズ #5』
佐藤栄佐久+開沼博『地方の論理──フクシマから考える日本の未来』、青土社、2012年
レビュアー:徳久倫康
 
 
 
要約
3.11の教訓 ● 福島とエネルギーの関係は地方と中央の経済格差に由来し、明治期の猪苗代湖水力発電、常磐炭鉱から続いている。(開沼) ● 90年初頭の知事時代、財政上不要にもかかわらず原発増設を申し出る自治体があり、不信感を持つようになった。(佐藤) ● 現在、福島第一原発の復旧作業が地域の雇用を創出している。他の原発付近でも、廃止反対は根強い。(開沼) ● 現状維持を脱するためには、中央からは見えない地方の論理を知り、地方主体の発想に切り替えるべきだ。(開沼)

徳久倫康

1988年生まれ。早稲田大学文化構想学部卒。2021年度まで株式会社ゲンロンに在籍。『日本2.0 思想地図βvol.3』で、戦後日本の歴史をクイズ文化の変化から考察する論考「国民クイズ2.0」を発表し、反響を呼んだ。2018年、第3回『KnockOut ~競技クイズ日本一決定戦~』で優勝。
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