当事者から共事者へ（9） メディアと共事｜小松理虔

　今年も3月が近づいている。2011年から10年だ。「アニバーサリージャーナリズム」という揶揄を払拭するかのように、いや、それを半ば実証するように、じわじわと震災関連の報道も出始めている。防災に絡めて、原発の後始末に関連づけて、あるいは、コロナ禍に結びつけながら、様々なアイデアを絞って記者たちは震災を取り上げている。ぼくは「アニバーサリージャーナリズム」は大歓迎だ。毎年3月。震災や原発事故について考えること。それが「国民的行事」になればいい。震災を考えるにはきっかけが必要だ。

　

　3月になると、ぼくのところにもいろいろな人から連絡がくる。在京メディアのディレクターや編集者、震災について研究をしている研究者からは取材の問い合わせが、シンポジウムやトークイベントを企画している官庁や団体の人たちからはイベントへのお誘いが、というように。国や県に対して何かと批判的で、長く「活動家」として動いてきたぼくのような人間のところに接触しなければいけないほど、みなさん追い込まれているのだなあと思うと、無下に扱うわけにもいかず、専門知識があるわけでもないのに、こうしてみたらどうだろう、あんな切り口はどうだろうと、いっしょに悩んだりしている。

　彼らの話を聞くと、どうも「切り口」への悩みがあるようだ。震災のことはやはり取り上げたい。原発事故もずっと前から気になっている。帰還困難区域だった地区への住民の帰還も注視してきたし、風評被害についても自分なりにずっと考えてきた。もっと前からこうして取材に来るべきだった。関心がなかったわけではない。けれど、福島を取り上げるのは難しいのだと彼らは言う。伝えることを生業とする人たちがこれほど悩んでいるわけだから、福島について語ることのハードルはやはり高いと言わざるを得ない。と同時に、いやいや、それでどうするんだと。堂々と、その「福島を書くことの難しさ」や「切り口の悩ましさ」そのものからスタートすればいいじゃないか、その語りにくさはどこから来るのか、何が作り出しているのかを考えてみてはいいのでは？　などと身もふたもない提案をしてしまう。

　

　なぜ彼らは切り口に悩むのだろう。震災と原発事故は当事者性が非常に強い。「被災者」という言葉がまさにそうだろう。その言葉は「被災した人」と「被災していない人」を分けてしまう。この連載の読者にも、震災の直接の被災者でないと震災を語れない、震災は当事者こそが語るべきで自分は語るべきではない、と考えている人は多いと思う。いわきに住んでいるぼくですら「岩手や宮城で被災し、家族を失った人のほうが当事者性は強い。ぼくなんぞは語るべきではない」と感じることがある。「被災三県」以外の土地に暮らす人、遠方でことの推移を見守るしかなかった人ほど、その思いは強いだろう。

　

　そもそもメディアは事件や事故を外側の目線で取り上げようとする。その職能的な意識と「被災者」の当事者性があいまって、2重の意味で「私には震災を語れない」と考えてしまうのだと思う。そうしてメディアに関わる人すら、自分と被災者を切り離すうち、もっともらしい「当事者」を探し始めてしまうわけだ。

　さらに、震災と原発事故がもたらした課題は年々複雑になり、表に見えにくくなってきている。語るには前提知識がそれなりに必要だと思ってしまう人も多いだろうし、事実、「原発廃炉について説明してください」と言われてスラスラと語れる人はそう多くないはずだ。数年に一度異動のある大手メディアの記者たちにとって、震災や原発事故だけが「主たる問題」ではないし、原発の話題は、ネットで炎上するリスクもある。複雑化した被災地の課題を取材するハードルは、さらに上がってしまうだろう。

　世の中の関心は年々下がり、震災報道にも「わかりやすさ」が求められているように感じる。詳細に伝えたところで多くの読者や視聴者は震災復興に関心があるわけではない。だから、できるだけシンプルに、わかりやすく、感情に訴えかけるように取り上げたくなる。メディアはそもそも「わかりやすさ」を追い求める傾向があり、そこに課題の複雑さが拍車をかけ、さらに「わかりやすさ」を求めてしまうのではないか。かくしてメディアは、わかりやすい当事者の声に加え、わかりやすく答えを示してくれる「専門家」を探し始める。

当事者型報道の限界

　何かの問題が起きたとき、メディアはまず当事者の声を伝える。当事者の語る小さな怒りの声や痛切な悲しみを、自身の役割として社会に伝えようとするからだ。すると、そこに共感が生まれる。「私もそうだった」、「私も声を上げていいんだ」という勇気を読者たちに与えることにもなるだろう。たった一人の声から共感が生まれ、社会を大きく動かすうねりになる。そんな「拡声器」のような力をメディアは持っている。当事者同士の連携、声を上げられなかった人たち同士の共感を生み出すためにも、当事者の声を伝えることは必要だと思う。それはまったく否定しない。

　ただ、この「共感」は、同じ体験をした人や同じ課題を抱える人の間には生まれても、そうではない人たちには届きにくい。「悲しかったんだな」、「辛かったろうな」と同情のような気持ちは生まれても、その課題を共にしている感覚は生まれにくく、生まれたとしても、その時だけで終わってしまう。これだけ苦しんでいるのなら、自分ではなく専門家が関わるべきだろう、自分には助けられない、しかるべき支援が行われるべきだ、などと感じる人もいるだろう。誰かの苦しみを尊重して見守ろうとするほど、自分とその誰かを切り離してしまう。当事者の声を伝えようとすると、共感も生み出すが、同時に「非当事者」を作り出してしまう面もある。つまり「他人事」になってしまうわけだ。

　さらにこの「共感」が厄介なのは、コミュニティの中に同質性を生み出してしまうことだ。「そうだそうだ」、「よくぞ言ってくれた！」という共感の声が共通の「敵」をも浮かび上がらせ、「あいつらは許せない」という感情に変化しうること、被害者としての意識が時に攻撃性を帯びることを、ぼくたちはよく知っている。本人は悲痛な思いから言葉を発していたのに、それがSNSに投下され、様々に引用されるうちに「思想体」となり、政治的な対立に回収されてしまうことも、ぼくたちは日常的に目にしてきた。大義を共有していたはずなのに、小さなアプローチの違いや誤解が内部分裂を作り出してしまう。同調圧力が働くと、対立する陣営に理解を示しただけで裏切り者のような扱いを受けることになる。最終的には、仲間が「裏切られた」と被害感情をこじらせ、相手に向けられていた敵意がこちらに向くことだってあり得る。そのことを、ぼくたちはいろいろなところで学んできた。当事者性をフックに共感を生み出そうという動きは、同時に排他性を帯びてもいる。

　ところが、さきほど書いたように、メディアは「当事者」を重んじる。敢えて言えば「当事者至上主義」のようなところがある。当事者の痛切な声を拾い上げたくなるし、明快にアクションを起こしている人を取材したくなるものなのだ。ぼくも一時期とはいえ報道記者をしていたからよくわかる。それこそがメディアの役割だ、と思っている人たちもきっと多いことだろう。それがメディアとして「弱きを助ける」ことなんだと。

　小さな声を拾い上げ、多くの人たちに伝えていく。繰り返すが、それはとても大切なことだ。ところがそれにも弊害はある。メディアが取り上げるほど、そこに「権威」や「正当性」が付与されてしまうのだ。本来、人は多様な考えを持っているはずだし、ある課題について自由に語る権利があるはずだ。けれど、その分野を代表する当事者や専門家が語るほど、そこに「正しい語り方」や「正しい関わり方」が醸成されてしまう。あの人が言っているんだからそれが正しい、正当な関わり以外はかえって迷惑になる、と。無論、本人はそのつもりではないかもしれない。しかし、メディアやSNSを経由すると、あたかもそこに「正しさ」や「語る資格」が存在するかのように見えてしまうのだ。その声がRTや「いいね！」で数値化されるほどに。

　

　震災報道にしてもそうだ。報道は「被災3県」に絞られている。例えば、茨城県北部の沿岸、北茨城市はほとんど取り上げられない。当事者性の強そうな被災3県の声を伝えようとするほど、他の地域に「宮城や岩手に比べれば大したことがない」と思わせてしまう面もあるはずだ。東京で被災した人たちも同じではないか。「自分たちの被害なんて大したことがない」と「より当事者性の強い人たち」に遠慮するほど、自分を「非被災者」の立場に置き、被災者と自分を切り離してしまうのだ。「非被災者」たちは自分の被災経験を語る機会を失い、「自分も被災者だった」という自覚をなくしていく。そうして震災が「他人事」になってきたのではないか。今思えば、被災者に寄り添おうと思うのならば「私も被災した」と宣言し、自分の被災も語るべきだったのだ。

　切り口に悩んでいるという、とある在京の雑誌編集者に、ぼくはこう提案した。「10年間、自分の被災を語らずに忘れていた、東京の人たちの10年を取り上げたらどうだろう」と。あの日揺れを感じなかった人はいない。誰もが震災後の日本に生きている。堂々と、自分の当事者性を起点に語ればいいのではないか。実はそうした「被災者の外側にいる人」の声を出すことが、より遠くにいる人たちに「自分も震災を語って良かったんだ」と思ってもらうきっかけになるのではないかと思うのだ。雑誌がそんな特集を組めば、非当事者だと思っていた自分に当事者性を引き戻すチャンスになるかもしれない。結果として、被災3県にも思いを馳せる機会になるはずだ。

　

　当事者は、自分の苦しみを知ってほしい、伝えたい、理解者を増やしたいと思っているからこそメディアの取材を受けるはずだ。それなのに、メディアがその悲痛な声を伝えようとするほど、それを知った人に「大変だな」とか「自分とは関係ないかな」と思われてしまうなら、それほど悲しいことはない。そこで必要なのは、「正しい支援のあり方」を伝える当事者的な発信だけでなく、当事者とは思っていなかった人に「自分ごと」と思わせるような共事者的な発信も加えていくことではないか。鍵は、「当事者のそばにいる人」を取り上げることだと思う。あるいは、この連載で紹介してきたような、自分の好きなことや関心のあることを通じてふまじめに福島に関わる人を取り上げるのもいいと思う。そうして当事者性をずらす・・・・・・・・ことで、その課題の外側にいる人に共事の回路を開くのである。

共事という回り道

　昨年の4月から、ぼくは、朝日新聞の「パブリックエディター」という役職についた。読者から寄せられる意見に耳を傾け、それをデスクや編集担当にぶつけることでより良い紙面を作る、いわばオンブズマン的な仕事である。勢いで引き受けてみたはいいが、ぼくはメディアの専門家でもなく、今日のメディアに対して言いたいことが多くあるわけでもない。以前報道記者をしていたという経歴があるだけだ。とはいえ、仕事を引き受ける以上、何らかの提案はしなければいけない。そこでぼくなりに考えたテーマのひとつが「メディアの共事性」だ。当事者と専門家の声を伝えるような従来の伝え方ではなく、当事者性を拡張するような伝え方ができているか。読んだ人が自分にもある当事者性に気づくような回路が仕掛けられているか。他人事にせずに「自分事」として受け止められるか。小さくとも関わりが生まれているか。そんな観点から記事や読者からの反応を読み解くように心がけてきた。

　先日、その朝日新聞でおもしろい記事を見つけた［★1］。ある女性がモカコーヒーの虜になったという話からその記事は始まる。女性は、出産費用が足りずに困っていた日本在住のイエメン人と知り合いになり、イエメンにも貢献する形で出産費用を集めたいと考えた。ネット検索すると、べつのイエメン人がCEOを務め、現地の農家から買い付けたコーヒーを販売する大分県の会社に行き着く。女性はその会社から数十キロもの豆を仕入れ、チャリティコーヒーとして販売、その収益をイエメン人夫妻に送ったのだという。CEOのイエメン人男性は、内戦直前に来日し、日本の大学に留学していた。そのときに日本の喫茶店で注文したモカコーヒーを「そんなにおいしくない」と感じた彼は、本物のモカを届けたい思うようになり、故国に残った兄と協力してコーヒー豆の商社を立ち上げる。農家を回るのも、船積みも大きな危険が伴うが、イエメンが誇るモカを通じて世界の人々の関心を集められたら内戦を止める力になるかもしれないと、兄弟は豆の販売を続けている。そんな話だった。

　

　内戦で苦しい思いをするイエメン人の悲痛な声は掲載されていない。ミサイルで爆撃される住民や、満足に食事も取れない子どもたちの描写もない。掲載されているのは、いかにもうまそうなモカのコーヒーと、その豆を扱う兄弟、そして、モカコーヒーの虜になった女性のことだけである。どこにも内戦の当事者は出てこないのだ。彼らは皆「当事者のそばにいる人」たちである。それなのに、いや、だからこそぼくはイエメンのことを考えずにいられなかった。何より「本物のモカ」が飲みたくなった。ヘタをすると、この会社のウェブサイトを探してモカの豆を買うかもしれない。買ってしまったら、もう飲むしかない。飲んでしまったら、ぼくはもうイエメンのことに無関心でいられなくなるだろう。

　もしここでイエメンの悲痛な声だけが紹介されていたら。ぼくは、大変だなあ、世界にはこういう国もあるよな、戦争はダメだよなあ、辛いなあ、などと、まったく自分事にすることなく記事を読み進めていただろうと思う。イエメンという国にはほとんど興味を持つこともなかったはずだ。

　一方、この記事は、誰もが関心を覚えやすい「食」が大きなテーマになっている。日本人にも親しみやすいモカというコーヒーを通じて、読む人の食欲を刺激していく。そうして思わず「飲んでみたい」というふまじめな欲求を呼び起こすのだ。どれほど悲痛な声を伝えてもなかなか変わることがない人の行動を、食は変え、そして想像させる。だからこそぼくは『新復興論』でも「食」を大きく扱ったし、今なお食をテーマに活動をしている。ぼくは、このニュースを読んで改めて「食」には共事の回路を開く力があると気づかされ、その食を通じて伝えることで生まれる「共事的な報道」の可能性を感じることができた。

　この記事には、イエメンへの「正しい関わり」が示されているわけではない。ぼくたちに特別何かすべきことが書かれているわけでもない。むしろ、モカを飲んでくれたらいい、関心を持ってくれるだけでいいんだと言われているような気になり、関わりのハードルがぐんと下がるのだ。事実、この記事に登場する女性も、モカを飲むことでイエメンに貢献しながら、美味しいという思いをして、結果としてイエメン人夫妻の出産を支援した。コーヒーが飲みたかったのか、支援がしたかったのかよくわからない。もちろん、女性は意識して「イエメンにも貢献しつつ」と考えていたようなのでもともとチャリティーに関心があったのかもしれないが、重要なのは結果として支援になってしまったということだ。この女性が、この記事での共事者ということになる。

　記事には外交や紛争解決の専門家も出てこない。これこれこういう活動をせよ、こうあるべきだという声もない。誰も正解は示さない。それなのに、いや、だからこそモカコーヒーが飲みたくなり、結果としてイエメンのことを考えることにつながってしまうのだ。なぜそうなったのかといえば、当事者も専門家も出てこないからだ。この記事で伝えられているのは、当事者の「そば」にいる人たちの声である。しかも悲痛な声ではなく、楽しそうな、美味しそうな声である。しかしそうした声が、ぼくのような無関心だった人にも届く。当事者的な伝え方では到底到達できなさそうなところに、部外者を誘ってくれる。必要なのは、当事者の声だけではないのだ。

　

　震災報道も同じではないだろうか。当事者の声を伝えることはもちろん大事だ。当事者が発信しようとしていることを遮ったり、当事者に対して「言葉に気をつけろ」と注文を出してしまったら、それはトーンポリシングになってしまう。だが、当事者の声を伝えたいと思うからこそ、その切迫した現状を伝えたいと思うからこそ、当事者から離れる、ということも必要なのではないだろうか。当事者には当事者として声を発する機会は守りつつ、それとはべつに、モカコーヒーのような共事の回路を作れたらいい。当事者の「そば」にいる人たちや、自分の当事者性に蓋をしてしまっていた人、ふまじめに復興に関わっていたら、いつの間にか深く関わることになってしまった人。そういう人たちが共事の鍵を握っている。その声を、この10年目、新たに探してみてもいいはずだ。

　福島には「モカ」はないが、地酒ならある。温泉もあるし、うまい魚もある。そうして誰かの食欲を、食べてみたい、行ってみたいというふまじめな欲求を刺激していく。そこにそれとなく、福島の声や現状を差し入れていく。思わず「○○たくなる」ような発信を通じて、震災復興の共事者を増やしていけたらいい。食は、その地域に深く深く根付いたものだ。地のものを食べてくれたら、必ずや、その人に共事の種は撒かれる。

　震災復興だけではない。いま、SNSを眺めていると、世界中の様々な課題がタイムラインを流れていく。アメリカの国会議事堂は占拠され、トランプはツイッターを追放された。新型コロナウイルスの感染者は日々増えている。混乱が続き、不正義がまかり通り、課題があちこちに山積すれば、世の中は、その課題の重さと比例するように、より厳重に正しさを追い求めるようになるだろう。しかし、この危機の時代、メディアに当事者の声が取り上げられるほど、ぼくは、ふまじめさもまた求められているのだと思う。社会を変えたいと思うからこそ、遠くにいる人たち、課題を取り囲むようにして立ちすくんでいる人たち、ふまじめな共事者の存在も忘れてはいけないと思うのだ。

　3月。震災10年。いつもより当事者の声が強めに伝えられることだろう。専門家もいろいろなことを語るのだろう。みなさんも「アニバーサリージャーナリズム」から生まれた記事をたくさん目にすることになると思う。冒頭でも書いたが、それらの発信は大歓迎だ。ぼくはそのうえで、共事的な記事がどの程度出てくるか注目している（それがパブリック・エディターの大事な仕事だ）。アドバイスを送ったメディアの人たちは、どんな作品を、番組を、記事を作ってくれるだろうか。ぼくのアドバイスが、少しでも役に立てばいい。

　もちろん、発信はあなたにもできる。温泉に行く、酒を飲む、魚を食う、あるいは、前回紹介した「伝承館」を訪ねてみるのでもいい。思う存分、食を、風景を、そして交流を楽しんでいただきたい。その模様を発信してみてほしい。みなさんは、震災復興の共事者だ。鍵を握るのは当事者だけではない。あなたのふまじめな「したい」の先にも、復興はある。

次回は2021年3月配信の『ゲンロンβ59』に掲載予定です。